価格対所得とは
OECD価格対所得。取引価格ではありません。
出典: OECD Analytical House Prices. ライセンス: OECD data; attribution required (利用条件).
価格対所得
公表されているすべての経済を最新四半期で並べます。一覧や凡例の国名をクリックすると表示を切り替えられます。
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| 期間 | 価格/所得 |
|---|---|
| 2026年第1四半期 | 178.8 |
| 2025年第4四半期 | 176.4 |
| 2025年第3四半期 | 169.3 |
| 2025年第2四半期 | 163.2 |
| 2025年第1四半期 | 158.1 |
| 2024年第4四半期 | 151.9 |
| 2024年第3四半期 | 148.4 |
| 2024年第2四半期 | 145.3 |
| 2024年第1四半期 | 143.5 |
| 2023年第4四半期 | 147.3 |
| 2023年第3四半期 | 147.9 |
| 2023年第2四半期 | 147.7 |
| 2023年第1四半期 | 146.9 |
| 2022年第4四半期 | 149.5 |
| 2022年第3四半期 | 149.1 |
| 2022年第2四半期 | 147.6 |
| 2022年第1四半期 | 146.6 |
| 2021年第4四半期 | 144.4 |
| 2021年第3四半期 | 142.4 |
| 2021年第2四半期 | 141.1 |
| 2021年第1四半期 | 140.1 |
| 2020年第4四半期 | 138.3 |
| 2020年第3四半期 | 135.8 |
| 2020年第2四半期 | 141.3 |
#国価格/所得変化期間
1ポルトガル178.8+2.4 (+1.4%)2026年第1四半期
2オランダ135.5-0.1 (-0.1%)2025年第4四半期3スペイン132.5+3.9 (+3.0%)2026年第1四半期4チェコ131.5+0.2 (+0.2%)2026年第1四半期
5スイス129.3+1.6 (+1.2%)2026年第2四半期6アメリカ125.1-0.6 (-0.5%)2026年第2四半期7オーストラリア124.9+3.4 (+2.8%)2026年第1四半期8スロベニア124.1+0.4 (+0.3%)2026年第1四半期
9カナダ120.9-4.9 (-3.9%)2026年第2四半期10ルクセンブルク120.5+2.0 (+1.7%)2026年第1四半期
11スロバキア119.6+5.2 (+4.5%)2026年第1四半期
12ギリシャ118.6-1.8 (-1.5%)2025年第4四半期
13チリ118.5-0.8 (-0.6%)2025年第4四半期
14ハンガリー118.4-11.9 (-9.1%)2026年第1四半期
15オーストリア118.3-0.2 (-0.1%)2026年第1四半期
16アイルランド118.1-0.8 (-0.7%)2026年第1四半期17リトアニア115.9+0.2 (+0.2%)2026年第2四半期
18日本114.1-0.1 (-0.1%)2025年第4四半期19ラトビア112.0+0.8 (+0.7%)2026年第1四半期
20エストニア109.2-1.2 (-1.1%)2026年第1四半期
21ユーロ圏108.4+0.7 (+0.6%)2025年第4四半期22クロアチア107.8+2.6 (+2.5%)2026年第1四半期
23デンマーク107.0+2.5 (+2.3%)2026年第1四半期
24ドイツ104.5+0.1 (+0.1%)2026年第1四半期25イギリス104.5-0.1 (-0.1%)2026年第2四半期26ノルウェー102.8-0.8 (-0.8%)2026年第2四半期27ニュージーランド101.3-2.0 (-2.0%)2025年第4四半期28ポーランド97.2-0.3 (-0.3%)2026年第1四半期
29ベルギー94.9-1.3 (-1.3%)2026年第1四半期
30スウェーデン92.5+0.5 (+0.6%)2026年第1四半期31フランス92.2-1.3 (-1.4%)2026年第2四半期32ブルガリア91.6+0.9 (+1.0%)2026年第1四半期
33南アフリカ90.3+0.5 (+0.5%)2025年第4四半期
34イタリア89.1-0.2 (-0.2%)2026年第1四半期35コロンビア87.3+0.3 (+0.3%)2024年第4四半期
36フィンランド76.4-0.1 (-0.2%)2026年第1四半期
37韓国74.9-0.8 (-1.0%)2025年第1四半期38ルーマニア50.6-3.3 (-6.1%)2026年第1四半期
この指標の意味と読み方
価格対所得比率は住宅価格を家計が使える所得と比較します。OECDが各国の住宅価格と所得の指標から2015=100の系列を作成し、Youniviが再掲載します。取引価格ではなく、購入しやすさを見る指標です。100を超える値は、2015年以降に価格が所得より速く上昇したことを示します。
時系列の変化を見ると、住宅負担が所得に対して増したかどうかが分かります。所得の定義、税制、住宅市場が異なるため、経済圏間の生の水準より変化の方向が有用です。比率の上昇は価格の急伸、所得の伸び悩み、またはその両方によります。
住宅ローン金利、頭金、その他の保有費用は含みません。広い集計値なので、家計や都市による住宅事情の違いも分かりません。個別住宅の評価や将来価格の予測には使えません。
価格対家賃比率との比較はYouniviの記事をご覧ください 価格対所得と価格対家賃の比較.